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日本が産油国になる日・日本の技術力



発見された藻は「オーランチオキトリウム」と呼ばれる種類で、従来の藻と比較すると、10倍以上の生産効率をもつ。これにより、従来1リットルあたり800円程度掛かっていた生産コストを50円以下にすることが可能だという。

研究チームの試算では、深さ1メートルのプールで培養すれば面積1ヘクタールあたり、年間約1万トン作り出せる。「国内の耕作放棄地などを利用して生産施設を約2万ヘクタールにすれば、日本の石油輸入量に匹敵する生産量になる」としている。

また、この藻は水中の有機物を吸収しながら増殖する特性をもつため、生活排水を浄化しながら重油を生産する一石二鳥のプラントを作ることも可能だ。

藻のバイオ燃料を自動車などで利用する計画は注目を集めており、デンソーは既に量産技術の確立へ動き出している。

ちなみに、現在日本には462万8000ヘクタールの農地が存在する。不作付の耕地が39万ヘクタール、現状では耕作できない土地が28.4万ヘクタール存在している。つまり、2万ヘクタールを大きく上回る土地が存在するため、理論的には全ての休耕地にプラントを設立すれば、石油を完全に自給し、輸出することも可能になる。

ただ、ちょっと心配なのは、あまりにも画期的な代替エネルギー開発は、既存の地球上のエネルギー利権をもつ勢力の利益を大いに損なう可能性があることです。90年代に全米でベストセラーになったダニエル・ヤーギン氏著の「石油の世紀」という本がありましたが、20世紀の血に塗られた人類の歴史は、石油の支配権を巡る権力闘争の結果であったわけです。

日本の藻を活用した代替エネルギー開発は、あまりにも画期的なものであるように聞こえるので、それが本物であった場合に、どんな反発があるのか・・・。
 まあ、ここまで公表されてしまえば大丈夫な気はしますが・・。こういう技術は、何としても守っていかなければいけませんね!
メイプルとスプルースの響きさんより


6.11脱原発100万人アクション 全国規模

反原発ポスター
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放射性物質吸い取る細菌 タンザニアで発見

磁力抵抗「ゼロ」の発電機 草津の男性が発明
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滋賀県草津市の元建設請負業の男性が、発電機を回す時に生じる磁石の抵抗を大幅に軽減させる仕組みを発案し、解析した京都大准教授がこのほど学会で発表した。
簡易な構造だが誰も試みなかった「コロンブスの卵」的発想で発電装置の簡略化が見込め、電気自動車や風力発電などへの応用に期待も高まっている。

 同市平井5丁目、平松敬司さん(72)の連式発電機。永久磁石を用いた発電機は磁石を円盤に並べて相対させ、軸を回転させることで電気を発生させる。しかし、磁石同士が引き合う力が働くため、回転が重くなることが「宿命」だった。

 平松さんは、4台以上の発電機を1本の軸でつなげ、各台の磁石の位置を軸から見て均等な角度でずらすことで、磁石が引き合う力を相殺させることを発案。モデルを試作したところ、発電機を増やすにつれ回転が軽くなることを確認した。国際特許を出願し、現在審査中だ。

 平松さんは民間の試験機関に依頼して解析したデータを基に昨秋、京都大の中村武恒准教授(電気工学)に相談。中村准教授がコンピューターで解析したところ、発電機を8台並べると磁力の抵抗がほぼゼロになることが分かった。このほど茨城県つくば市で開かれた春季低温工学・超電導学会で発表した。

 中村准教授によると、平松さんの発電機で生じる電気は波形がぶれず発熱ロスが少ないため、発電機の「弱点」ともいえる制御装置や廃熱装置が不要になることも見込める。低回転でも電気が取り出しやすいなど利点が多く、ハイブリッドカーや電気自動車の発電機をはじめ風力発電機などへの導入も期待される。すでに企業からの引き合いもあり、本格的な発電機を試作し、応用を検討する。

 中村准教授は「目からウロコの発想だが、どうして今まで誰も気づかなかったのか。多分野への広がりが期待できそうだ」と驚き、平松さんは「自転車の発電機の抵抗を軽くしようと思いついたのがきっかけ。素人の発想を聞いてもらえてありがたい」と、協力に感謝している。



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2011.06.03 Fri l ニュース l コメント (1) トラックバック (0) l top

コメント

No title
「被災者証を直ちに発行支給し、被災地の規制撤廃を速やかに行え。」

被災者は身体生命のほかはすべてを失った。

だがテレビもエアコンも電気掃除機も電気洗濯機も携帯電話も、被災者が生活するうえでまったく必要のない電化製品ばかりであることが九死に一生を得た避難生活を送るうちで判明した。

復興に必要なのは人災犯行原発電力会社が供給する電力をまったく必要とせずに動かせる自動車(普通・特殊・大型・大特)であり、船舶(漁船からタンカーまで)であり、それらを動かす燃油である。


被災地被災者の所有に属する石油動力機械に対する法的規制や課税をすべて撤廃し、すべての政府復興支援資金を被災地被災者所有石油動力機械の120%フル稼働への運転資金として無償で投入せよ。

それを円滑に遅滞なく行うために、憲法に従い老若男女すべての被災者へ被災者証を直ちに発行支給して一人残らず基本的人権を手厚く保護し、被災地を復興特区指定し被災者証保有者の復興活動に対して石油動力機械稼動関連の全規制撤廃を速やかに行え。

これをやらねばすでに指摘したとおり政府の憲法違反である。
現政府は憲法違反の官僚主導政治を強権で行っている憲法テロ犯罪組織でもある。

エネルギー政策転換や消費税増税、TPP参加不参加はどれをとってもそれぞれひとつひとつが解散総選挙を経てから決定すべき、現在の天災人災合併の巨大災害下にあってはまったく不要不急の将来の国策である。

犯罪者内閣に独断で国策を決めさせることを国会で信任して許せばそれは国会による憲法テロ犯罪である。犯罪者内閣の不信任案に反対したらその議員は共犯どころか犯罪者内閣に行政犯罪を行わせた首謀者になるのであって、刑事責任を同等以上に分かち合わねばならない。


天下りは汚職犯罪そのものである。特に司法官である裁判官の天下りや裏金作り判検癒着談合判決は汚職の中でもっとも悪質な公務員の汚職そのものであり、特に最高裁に対しては最高裁ゆえに汚職があれば最も厳しく重い刑罰をもって臨まなければならない。

スラップ訴訟への最高裁判決は憲法に照らして行政との癒着談合がないかどうか仔細に点検されることになるであろう。

憲法テロ政府による組織犯罪行政はもはや許さぬ。

2011.06.03 Fri l SHIN. URL l 編集

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